志望企業を福利厚生で決めてもいい？後悔しない企業選びのポイント

「この会社、住宅手当も食事補助もあって魅力的だけど…志望理由が福利厚生ってアリなの？」
そんなふうに感じている就活生は意外と多いのではないでしょうか。

就活では、「やりたいこと」「成長環境」「企業理念」など、さまざまな判断軸がありますが、最近では福利厚生の充実度を重視する学生も増えています。

とはいえ、福利厚生だけで企業を選んでしまって本当に大丈夫なのか？と不安になるのも自然なこと。
この記事では、

• 志望企業を福利厚生で選ぶのはアリなのか？
• 福利厚生の種類や見極め方
• 後悔しないために考えておくべきポイント

などを丁寧に解説していきます。
企業選びでモヤモヤしている人は、ぜひ最後まで読んでみてください。

志望企業を福利厚生で決めるのはアリ？

結論から言うと、志望企業を福利厚生で決めるのはアリです。
実際、就活生の中には「この制度があるから志望した」という人も少なくありません。

とはいえ、福利厚生だけに目を向けすぎてしまうと、入社後にギャップを感じるリスクもあるため、軸のひとつとしてバランスよく考えることが大切です。

福利厚生が良い＝良い会社とは限らない

注意しておきたいのは、福利厚生が充実している＝必ずしも良い会社とは言えないという点です。

たとえば、

• 食事補助や保養所が整っていても、残業が多くて体力的にきつい
• 産休制度はあっても、実際には取得しづらい雰囲気がある
• 福利厚生が豪華な代わりに、給与水準が低め

といったケースもあり、制度と実態が一致していない場合もあるため注意が必要です。

「手当が豊富な会社」と「ワークライフバランスが整った会社」の違い

また一見似ているように見える「福利厚生が充実した会社」と「ワークライフバランスが整った会社」ですが、その中身は企業ごとに異なります。

• 手当が豊富な会社：住宅手当、資格手当、家族手当など、お金に関する支援が充実
  
• ワークライフバランスが整った会社：有給消化率が高い、フレックス制、残業少なめ、産休・育休実績ありなど、働き方に関する支援が手厚い
  

自分が「何を重視するか」によって、どちらのタイプが合っているかは変わります。
福利厚生の内容だけでなく、目的や使いやすさまで見ることが大切です。

そもそも福利厚生とは？企業ごとの違いを知る

「福利厚生がいい会社を選びたい」と思っても、そもそも福利厚生にはどんな種類があるのか？何が普通で、何が特別なのか？が分からないと判断が難しいですよね。

ここでは、福利厚生の基本から、企業ごとの違いまでをわかりやすく解説していきます。

法定福利厚生とは？（健康保険・年金・有給など）

法定福利厚生とは、企業に法律上の義務として課されている福利厚生のことです。
正社員として雇う以上、企業は必ずこれらの制度を整えなければなりません。

主な内容は以下の通りです。

• 健康保険：病気やけがの治療費の一部をカバー
• 厚生年金保険：老後の年金を国民年金よりも多く受け取れる
• 雇用保険：失業したときの生活をサポートする制度
• 労災保険：仕事中や通勤中のけが・病気に備える
• 有給休暇：入社半年後に年間10日付与（週5日勤務の場合）

これらはすべての企業に共通の義務なので、求人票に「社会保険完備」とあっても、特別なメリットとは限りません。
むしろ、これらが整っていない企業は注意が必要です。

法定外福利厚生とは？（住宅手当・食事補助・資格支援など）

一方、法定外福利厚生とは、企業が独自に設けているプラスアルファの制度です。
企業によって内容も充実度もまったく違うため、就活生が注目すべきポイントはこちらです。

主な例：

• 住宅手当・家賃補助
• 食事補助・社員食堂
• 資格取得支援・研修制度
• フレックスタイム制度・リモートワーク制度
• 社内表彰・報奨金制度
• 社員旅行・保養施設の利用
• 産休・育休・時短勤務制度
• 副業OK制度

これらの制度が自分にとって本当に価値があるか？使えるか？を見極めることが、企業選びでは重要です。

企業ごとに大きく異なる福利厚生の種類と特徴

同じ「住宅手当あり」と書いてあっても、支給額が5,000円の会社もあれば、3万円の会社もあるように、福利厚生の中身は企業によって大きく差があります。

また、制度として存在していても、条件が厳しすぎて実質使えなかったり、上司や社風の影響で申請しにくかったり、周囲が使っていないため、利用しにくい雰囲気があったりするケースもあるため、制度があるだけではなく、実際に使える環境があるかどうかを確認することがポイントです。

志望企業を福利厚生で決めるメリット・デメリット

福利厚生を軸に企業を選ぶことには、当然メリットもあればデメリットもあります。
この章では、就活生が陥りがちな判断ミスを避けるために、両面を冷静に把握しておくことの大切さをお伝えします。

メリット

まずはメリットから解説します。

生活コストが抑えられ、可処分所得が増える

住宅手当、食事補助、交通費支給などがあれば、実質的に使えるお金が増えるのが大きなメリットです。
たとえば月に2万円の家賃補助があれば、年間で24万円も浮くことに。これは給与にプラスαがあるのと同じ効果です。

健康・ワークライフバランスを維持しやすい

定期健康診断、メンタルヘルスケア、フレックス制度、育児支援などの福利厚生があれば、安心して長く働ける環境が整っている可能性が高いです。
とくに長時間労働が当たり前だった時代から、いまは「働きやすさ」が注目される時代へと移り変わっています。

社員の満足度が高い企業が多い

福利厚生がしっかりしている企業は、社員満足度や定着率が高い傾向があります。
つまり、「社員を大切にする会社かどうか」を見極めるうえでも、福利厚生は有効な判断材料になり得るということです。

デメリット

次にデメリットを解説します。

仕事内容やキャリア面で後悔する可能性がある

福利厚生に魅力を感じて入社しても、「やりたい仕事じゃなかった…」「成長実感がない…」と感じてしまうケースもあります。
制度が良くても、仕事にやりがいがなければ長く続けるのは難しくなります。

実態のない福利厚生に騙されてしまう可能性がある

求人票や会社説明で「制度あり」と書いてあっても、実際には使われていなかったり、条件が厳しかったりすることも。
形だけの制度に惹かれてしまい、入社後に「話が違う」と後悔する人もいます。

福利厚生がいいだけの可能性がある

「制度は手厚いけど、それ以外に魅力を感じない…」という企業もあります。
制度だけに注目してしまうと、本来自分が重視すべき価値観を見失うリスクもあるということです。

企業選びで失敗しないための福利厚生の確認方法3ステップ

福利厚生に惹かれて企業を選ぶのはアリだけど、「入社してから話が違った…」なんてことは避けたいですよね。
ここでは、実態のある福利厚生かどうかを見極めるための3つのステップを紹介します。

ステップ①求人票や採用ページで福利厚生を確認する

まずは基本情報をチェック。企業が公式に公開している求人票・採用サイト・企業パンフレットなどから、福利厚生の有無や内容を確認しましょう。

• 住宅手当や家賃補助、交通費の有無と上限額
• リモート勤務・フレックス制度の導入状況
• 研修制度・資格取得支援制度の詳細
• 有給取得日数や産休・育休取得実績　など

「福利厚生あり」だけではなく、どんな内容かどう使えるかまで見ることが重要です。

ステップ②わかる範囲で福利厚生の利用率を確認する

制度がある＝使える、とは限りません。
そこで次に確認したいのが、実際にどれくらい利用されているかという「利用率」です。

企業によっては、採用サイトやIR情報などに以下のような情報が掲載されていることもあります。

• 有給休暇の平均取得日数
• 育休・産休の取得率（男女別）
• フレックスタイム制度の利用率
• 研修制度の受講者数・参加率

数字があると説得力が増しますし、制度があるだけで終わっていないかを見極める手がかりになります。

ステップ③口コミサイト等で実態を確認する

最後にチェックしたいのが、社員のリアルな声。
求人情報だけでは見えてこない制度の使われ方や、社内の雰囲気をつかむには、以下のような方法が効果的です。

• 口コミサイト（OpenWork、転職会議、ライトハウスなど）
• OB・OG訪問や就活イベントで社員に直接質問する
• SNSで社員の投稿を探す（#就活#福利厚生など）

たとえば「有給はあるけど実際は取りづらい」「住宅手当はあるけど条件が厳しい」など、現場の声を知っておくことで、入社後のギャップを防げます。

志望企業を福利厚生だけで決めるのを避ける方法

福利厚生はたしかに大切。けれど、それだけで企業を選んでしまうと、「やりがいが感じられない」「成長できない」などのミスマッチにつながることもあります。

ここでは、福利厚生を判断軸にしつつも、それに偏りすぎないための考え方を紹介します。

①絶対に譲れない福利厚生をリストアップする

まずやるべきなのは、自分にとって本当に必要な福利厚生を明確にすること。
全部がそろっている企業を探すのは難しいからこそ、優先順位をつけておくと選びやすくなります。

たとえば…

• 「一人暮らし予定だから住宅手当は外せない」
• 「体調を崩しやすいから、有給が取りやすい会社がいい」
• 「資格を取りたいので、支援制度があると助かる」

このように、自分の生活・将来像に直結する制度だけを必須条件としてピックアップするのがポイントです。

仕事内容・給与・社風・成長環境とのバランスを考える

企業を選ぶときは、福利厚生だけでなく総合点で判断することが大切です。
福利厚生が整っていても、他の部分に違和感があると後悔しやすくなります。

バランスよく見るべきポイント

• 仕事内容：やりたい仕事か、自分が興味を持てるか
• 給与・賞与：福利厚生以上に、毎月の収入に納得できるか
• 成長環境：スキルアップ・キャリアアップの仕組みがあるか
• 社風：自分の価値観や働き方に合っているか

「この会社に入ってどんな日々を過ごすか」を想像しながら、福利厚生とその他の条件を総合的に評価することが大切です。

企業選びで福利厚生以外に重視すべきこと

ここではより具体的に福利厚生以外に重視すべきことを解説し、チェックすべきポイントなども解説します。

仕事内容：自分が興味を持てるか、成長できる環境か

どんなに待遇がよくても、仕事そのものが合わなければ続けるのは難しいものです。
「この仕事なら頑張れそう」「成長できそう」と感じられるかどうかは、企業選びの大事なポイント。

チェックポイント

• 具体的にどんな業務をするのか
• 入社後の研修やOJTの内容
• 配属の決まり方やキャリアパス

説明会や社員インタビューなどを活用して、仕事内容を具体的にイメージできるようにしておくことが大切です。

給与・賞与：福利厚生だけでなく、基本給や昇給制度も重要

福利厚生に目が行きがちですが、毎月の給与や昇給の仕組みも重要な判断材料です。

チェックポイント

• 初任給だけでなく、昇給・賞与の実績
• 成果に応じたインセンティブ制度の有無
• 年収モデル（3年目・5年目の例など）

給与と福利厚生は合わせて生活を支えるものなので、片方だけを見て判断しないようにしましょう。

企業の将来性：安定した経営基盤があるか、成長業界か

長く働くうえでは、企業の安定性や将来性も重要なファクターです。

チェックポイント

• 業界全体の成長性はあるか？
• 新しい事業に挑戦しているか？
• 売上や利益が安定しているか？

企業のIR情報や、業界分析サイトなどを活用して、「10年後もこの会社は成長していそうか？」を考えてみましょう。

働きやすさ：残業時間・有給消化率・離職率をチェック

働く環境が過酷だと、どんなに制度が整っていても意味がありません。

チェックポイント

• 月の平均残業時間
• 有給休暇の取得率
• 新卒3年以内の離職率

求人情報や企業の採用ページ、口コミサイトで情報を得ることができます。数字はウソをつきにくい指標です。

社風・人間関係：社員の雰囲気や価値観が自分に合っているか

どれだけ条件がよくても、人間関係や社風が合わないと続けるのは難しいです。
特に新卒で入社する場合は、「一緒に働く人」が大きな影響を与えます。

チェックポイント

• 社員同士の距離感やコミュニケーションスタイル
• 上司との関係性（フラットor縦社会）
• チームで働く文化か、個人主義か

説明会や座談会、OG・OB訪問などで、自分がその場にいる姿を想像してみることが大切です。

理想のキャリアとのマッチ度合い：どんなスキルが身につくか、キャリアアップのスピード感は速いか

将来どんなキャリアを目指すにせよ、その企業で何が得られるかを明確にすることが重要です。

チェックポイント

• 業務を通じて身につくスキル
• キャリアの選択肢が広がるか
• 入社後、どれくらいのスピードで成長できそうか

「3年後、5年後、どんな自分になっていたいか」から逆算して企業を選ぶと、より納得感のある就活になります。

まとめ：志望企業は「福利厚生＋α」で選ぼう

福利厚生は、就職後の安心感や働きやすさを左右する大切な要素。
でも、それだけで企業を選んでしまうと、入社後に「思っていた仕事と違う…」「やりがいが感じられない…」といったギャップが生まれてしまう可能性もあります。

だからこそ、企業選びは「福利厚生＋自分の価値観」で考えることが大切です。

こうした制度は、自分らしく働くうえで必要不可欠な土台です。
安心して働ける環境があるからこそ、仕事に集中でき、成長にもつながります。

すべての条件がそろった完璧な企業を探すのは難しいものです。
でも、「これだけは譲れない」というポイントが明確で、それを満たしている企業に出会えたなら、それは十分に理想の企業と言えるはずです。

福利厚生を「軸のひとつ」として大切にしながら、仕事内容・人・環境とのバランスを取りながら企業選びを進めていきましょう。

あなたが納得して選べる企業に出会えることを願っています。応援しています！