「残業は嫌だ」という就活生が知っておくべき就活のポイント！就活の進め方や残業の多い企業の見分け方を徹底解説

就活生のみなさんには、就職先を選ぶ上で絶対に譲れない条件があると思います。

「インセンティブがある」「海外駐在がある」などその条件は人それぞれですが、中にはプライベートを重視して「残業が少ない」ことを条件にしている人もいるのではないでしょうか？

実際、「社会人になったらそもそもプライベートが減るのに、残業はなおさら嫌だな」と考えている就活生は少なくないです。

そこで今回は、そんな「残業は嫌だ」「残業はしたくない」と考えている就活生向けに、残業が嫌なら知っておくべき就活のポイントを紹介していきます！

残業が嫌な就活生が知っておくべきこと

就活生が持つ残業のイメージは1人1人異なります。中には収入が増えるし、キャリアアップするチャンスにもなるとポジティブに捉えている人もいるでしょうし、逆に残業は現代の働き方には適さない古い風習だと捉えている人もいると思います。

そのどちらも間違ってはいませんが、おそらく残業はなるべくしたくないという就活生の方が多いです。

実際残業があまりにも多いと、プライベートを充実させることは難しく、心身の疲労から体を壊してしまう人もいます。

しかし、就活の始めから残業が嫌とか、ライフワークバランス重視と言っていると、就職するのは難しいのが現実です。

そのため就活中に、残業は嫌だ、ワークライフバランス重視、プライベート重視と言ったことを伝えるのは控えるようにしましょう。

残業の実態

残業が嫌だと思っている就活生は、まず残業について知識を付けましょう。

残業とは、基本的には「所定の労働時間を超えて働くこと」を指しますが、その実態は様々です。ここでは、残業の種類や企業の雰囲気によって変わる残業の文化について解説します。

法内残業と法外残業

残業は大きく分けて、法内残業(法定内残業)と法外残業(法定外残業)の2つあります。

法内残業は、企業が定めた所定労働時間を超えた、1日8時間(週40時間)以内の残業のことで、企業に割増賃金の支払い義務は発生しません。企業の所定労働時間が7時間で、実労働時間が8時間だった場合、差分の1時間が法内残業となります。

一方法外残業は、1日8時間(週40時間)を超えた残業のことで、企業に割増賃金の支払い義務が発生します。企業の所定労働時間が7時間で、実労働時間が9時間だった場合、差分の内1時間は法内残業、もう1時間は法外残業となり、1時間分の割増賃金が支払われます。

少し複雑に感じるかもしれませんが、みなさんは「1日の実労働が8時間を超えたら割増賃金が払われる」くらいに覚えておけばいいと思います。

みなし残業ってなに？

就活を始めると「みなし残業」という言葉を耳にすると思います。

みなし残業とは、実際の労働時間に関係なく、毎月一定の残業を行ったと”みなし”て、基本給に固定残業代を含めて支払われる制度です。万が一みなし残業を超える残業をした場合は追加で超過分を請求できます。

自宅から直接顧客訪問に行く営業職や、コロナ禍で普及した在宅ワーカーなど、会社側で実労働時間の把握が困難な職種の場合に使われやすい制度となっています。

そしてこのみなし残業についてみなさんが知っておくべきことは、勤める企業がみなし残業の消化必須か否かです。

みなし分の残業代が基本給に含まれているということは、残業をしなければしないほどみなさんは得をします。しかし企業にとっては余分に給与を支払っていることになってしまうため、中にはみなし分は必ず残業をすることが義務付けられている企業があるんです。

逆にみなし残業の消化必須でない企業は、かなり良心的と言えるかもしれません。

企業の雰囲気で残業も変わる

また、残業の実態は企業の雰囲気にも左右されます。

定時で帰りづらい雰囲気の企業

よくあるのは、雰囲気的に定時で帰りづらくて残業をするという事例です。

帰りづらい雰囲気とは具体的に、上司が毎日残業している、いつも残業している同期が自分よりもいい営業成績を出しているといったことがあります。

残業は本来所定労働時間で終わらなかった業務を終わらせるための時間なので、業務が終わっている人は残業する必要がありません。残業が嫌な人にはこの当たり前の認識を企業全体で共有できているところが向いているかもしれません。

残業して当たり前という企業

中には残業して当たり前で、定時退勤が異常という社風の企業も存在します。

仕事は所定労働時間内に終わらせられることが望ましいですが、残業と所定労働時間と境界を意識していない企業では、残業が当たり前になっている可能性が高いです。

また、残業をしている＝頑張っている、熱意があるなどと、残業の美徳化されたイメージが残る日本では、残業がなくなることはないかもしれません。

残業のメリット・デメリット

次に、会社員にとっての残業のメリット・デメリットを紹介します。

残業のメリット

会社員にとっての残業のメリットは以下の2つです。

残業代が稼げる

残業をした分稼げることは会社員にとってのメリットです。

法内残業は割増賃金にならないものの残業代がでますし、法外残業は割増賃金で残業代ができます。

特に基本給の低い若手の間は、残業代で家計が助かっていることも少なくありません。そのため残業は時給が高い稼ぎ時だと考えて、残業をする人も少なくありません。

業務経験が増えてスキルアップする

残業を通じて業務経験を人一倍積むことで、経験やスキルが向上するのもメリットです。

専門性を高める人、多種多様な業務を幅広く経験する人など、残業は自分のキャリアプランに合わせてスキルアップする時間と捉えられなくもありません。

経験値が増えることは社会人にとってプラスになります。

残業のデメリット

会社員にとっての残業のデメリットは以下の2点です。

プライベート時間が削られる

残業の1番のデメリットは、みなさんのプライベート時間が削られてしまうことです。

残業が増えれば増えるほど、プライベート時間はなくなります。あまりにも残業が多いと、趣味や家族との時間、自己研鑽の時間などが確保できなくなり、プライベートの充実度低下は避けられません。

また資格の取得が義務付けられている職種などは、残業に加えてプライベート時間を使って資格の勉強をしなければならないこともあるので、なおさら自由な時間はなくなってしまいます。

しかし、そもそも社会人は残業がなくても大学生に比べてプライベート時間がありません。残業の有無に関わらず、就活を通して効率的なスケジュール管理をする練習をしておきましょう。

純粋な疲労の増加

残業するのとしないのとでは、もちろん仕事の疲労感も異なります。

長時間の労働による身体的疲労に加え、ストレスからくる精神的疲労も増加してしまいます。ストレス耐性がない人は、特に要注意です。

日々の生活の中で簡単に息抜きする方法を見つけておくといいかもしれません。

残業が多い企業の見分け方

就職先を選ぶ上で企業研究をするはずですが、志望企業の残業の実態を知るのは難しいです。

月平均何時間残業があるのか、みなし残業制度なのか、定時に帰れる雰囲気なのかなどは、入社するまでわからない場合がほとんどです。

そこで残業が多い企業を事前に見分ける方法を3つ紹介します。

①OB/OG訪問で質問する

OB/OG訪問で、現役の社員から残業の実態を聞き出しましょう。

OB/OG訪問はインターネットでは知ることのできない企業の内情を聞く絶好の機会です。

以下のような質問をすると、残業の実態を知る手がかりを得られるはずです。

1. 一日のタイムスケジュールはどのようになっていますか？

2. 月平均の残業時間はどれくらいですか？*

3. 残業が増える原因やピーク時期はありますか？

4. 働き方改革の取り組みやフレックス制度はありますか？

また、上記のような直接的な質問が1番わかりやすいですが、「仕事後の趣味や予定は立てやすいですか？」などとプライベートに時間を使えるかどうかから間接的に判断する方法も効果的です。

②インターンシップに参加する

就活まで時間的な余裕があれば長期インターンシップ、就活が始まっていたら短期インターンシップに参加してみましょう。

インターンシップは、実際の職場の雰囲気や働き方を知る良い機会です。

長期インターンシップであれば、企業の一員として働けるため実際にどのくらい残業しているのかを間近で見ることができます。また短期インターンシップにおいても、以下の2点に注目すると残業の状況を把握できるでしょう。

1. 終業時刻付近の社員の様子：多くの社員が帰宅の準備をしているか、それとも引き続き業務を行っているかを観察する。

2. 業務の進行状況やタスクの管理方法：効率的なタスク管理が行われているか、業務の過密度を感じるか確認する。

③企業の口コミサイトで調べる

最後に紹介するのが最も簡単な方法で、「企業の社員たちの口コミが掲載されているサイト」を見ることです。

最近は就活や転職の口コミサイトが数多くあるため、自分の志望企業の口コミも見つかると思います。口コミの中には残業に関するものも沢山あるため、残業の程度を知るにはもってこいです。

しかし注意しなければいけないのは、口コミの信憑性です。インターネット上の口コミは真偽が定かではない部分が大きいです。また悪意を持って虚偽の情報を書き込んでいる人がいないとも限りません。

そのため自分のOB/OG訪問やインターンシップで自分が仕入れる情報に勝るものではないことを忘れず、偽の情報にも踊らされないように注意してください。

面接で残業について質問するのはNG

面接の逆質問の際に、残業について質問するのは基本的にNGです。

面接の主目的は、あなたの性格や価値観、企業への適性や熱意を知ってもらうことです。そのため、残業に関する質問をすることは、入社前から業務への取り組み意欲が低い、または過度に自身のワークライフバランスを重視すると受け取られかねません。

冒頭でもお伝えしましたが、就活の時点からプライベートを重視していると思われるのは好ましくなく、企業側からの評価を低くする要因となる可能性が高まります。

また現在は「働き方改革」に取り組んでいる企業が多数あり、長時間労働や過度な残業の是正を行っています。この事実を考慮せずに残業を過度に心配すると、企業の取り組みを理解していないとみなされる恐れもあります。

面接時には、業務内容や企業文化、成長の機会など、ポジティブな側面に焦点を当てた逆質問を心がけるようにしてください。

残業が多い業界・少ない業界

最後に残業が多い業界と少ない業界についてそれぞれ紹介します。

残業が多い業界の特徴

プロジェクトベースの仕事が多い、締め切りや季節性が強い、クライアント対応が主となる業界は残業が多くなりがちです。また、急なトラブルや即日対応が求められる業界では突発的な長時間残業が発生する可能性があります。

しかし同じ業界内でも、残業量は職種によってことなります。

残業が多い業界例

広告業界：クライアントの要望に応じたプロジェクトが中心であり、締め切りに追われることが多いです。特にプロデューサーやディレクターなどクリエイティブ職は残業時間が長い傾向にあります。

IT・システム開発業界：クライアントワークの上、システムトラブルや納期に間に合わせるための調整が必要となることが多いです。特にエンジニアは残業時間が長い傾向にあります。

コンサルティング業界：クライアントの課題解決や、システムトラブルの対応で深夜までの作業や急な対応が求められることが多いです。特にコンサルタント職は残業時間が長い傾向にあります。

建設・土木業界：工事の進捗や天候など、多くの要因に左右され、予定通りに進まないことが多いです。特に施工管理や土木系エンジニアは残業時間が長い傾向にあります。

残業が少ない業界の特徴

定時に終わる業務が主体であり、締め切りや急な対応が少ない業界では残業が少ないです。また、最近の働き方改革の影響を受けやすい業界も残業が削減され始めています。

残業が少ない業界例

メンテナンス業界：決められたルート、施設でメンテナンスを行うため残業が少ない傾向にあります。しかし、緊急の仕事が入ったり、夜勤や早朝勤務のシフトがあったりするのが一般的です。

小売業：小売店やスーパー、薬局などの販売職は残業が少ない傾向にあります。販売職はシフト制が一般的であるため、シフトの時間以上の勤務をしない場合基本的に残業はありません。

BtoBメーカー：特に営業職は残業が少ない傾向にあります。固定の取引先が多いため、新規開拓しない場合は残業にならない場合が多いです。メーカーの工場作業員も工場の稼働時間に上限がある以上は、残業が少ないです。

らくらく就活では、残業が少ない業界の企業情報も多数取り扱っています。残業はあまりしたくないなという人は是非、お気軽にご相談ください！

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残業が嫌な人は企業研究を徹底しよう

現実的に日本で残業が全くない仕事を探すのは難しいです。

でもどうしても残業が嫌だという人は、企業研究を徹底しましょう。

先にも言った通り、企業のホームページや公式資料だけでは、実際の残業の状況はわかりづらいものです。そのためそれだけで企業研究を終わらせないでOB/OG訪問やインターンシップを活用して、現場の声を直接聞くことで、より正確な情報を得てください。

希望する働き方とマッチした企業を見つけるためにも、情報収集を怠らないよう心がけましょう。